報告に当たって

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2015年版の報告に当たって

本報告では、持続可能な社会の実現に向けた三菱電機グループのCSR活動について、2014年度の主な取組、出来事、変化を中心に報告しています。報告に当たって、P・D・C・Aを念頭に置き、考え方や活動結果にとどまらず、今後の方針や課題にも言及するよう心がけました。

当社は、社会への説明責任を果たし、ステークホルダーの皆さまとのコミュニケーションの輪を広げていきたいと考えています。忌憚のないご意見、ご鞭撻を戴ければ幸いです。

構成の特徴

社会への説明責任を果たすため、各活動の取組をISO26000の7つの中核主題に沿って報告しています。また、「環境への取組」「社会貢献活動」についてはより詳しい情報を公開しています。

報告対象期間

2014年4月1日~2015年3月31日

  • 2015年度以降の方針や目標・計画などについても一部記載しています。

報告対象範囲

社会的側面:
当社を中心に報告
  • データ集計範囲は、個別に記載しています。
環境的側面:
当社、国内関係会社112社、海外関係会社79社(合計192社)
  • 詳細はこちらをご覧ください。
経済的側面:
当社及び連結子会社、持分法適用関連会社を中心に報告

参考にしたガイドライン

  • ISO26000
  • Global Reporting Initiative「サステナビリティ レポーティング ガイドライン Version3.1」
  • Global Reporting Initiative「サステナビリティ レポーティング ガイドライン Version4」
  • 環境省「環境報告ガイドライン(2012年版)」
  • 環境省「事業者の環境パフォーマンス指標ガイドライン(2002年版)」
  • 環境省「環境会計ガイドライン(2005年版)」

<将来の予測・計画・目標について>

本報告書には、「三菱電機(株)とその関係会社」(三菱電機グループ)の過去と現在の事実だけでなく、将来の予測・計画・目標なども記載しています。これら予測・計画・目標は、記述した時点で入手できた情報に基づいた仮定ないし判断であり、諸与件の変化によって、将来の事業活動の結果や事象が予測・計画・目標とは異なったものとなる可能性があります。

また、当社グループは、広範囲の分野にわたり開発、製造、販売等の事業を行っており、またそれぞれの事業は国内並びに海外において展開されているため、様々な要素(例えば、世界の経済状況・社会情勢並びに規制や税制等の各種法規の動向、訴訟その他の法的手続き等)が当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。読者の皆さまには、以上をご承知おきくださいますようお願い申しあげます。


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