メルトピア

経営基盤を強化するIT戦略

三菱電機メルトピア。様々な事例がご覧いただけます。

  • カスタマーリポート

  • 導入事例
  • 2008年 12月号(No.142)
  • 株式会社リーガルコーポレーション
  • データ分析プラットフォーム「DIAPRISM」導入事例
  • データ分析基盤のリプレースにより
    ブランド力向上と小売事業の強化を推進

株式会社リーガルコーポレーションは、1902年の創業以来、日本を代表する製靴業のパイオニアとして「REGAL」、「Johnston&Murphy」、「naturalizer」などのブランドを展開しています。同社は多様化するお客様のニーズに合った靴の製造・販売を推進するために、2001年に三菱電機インフォメーションテクノロジー株式会社(MDIT)のデータ分析プラットフォーム「DIAPRISM(ダイアプリズム)」を中核としたデータウェアハウスを構築。2007年には「DIAPRISM BIスイート」にリプレースし、データ分析基盤の強化を図りました。販売情報をはじめとした多種多様な情報の一元管理と、様々な切り口の分析によって、ブランド力向上や小売事業の強化を推進しています。

画像:店内と外観

リーガルコーポレーションの直営店「REGAL TOKYO」。同店ではオリジナルシューズをはじめ、パターンオーダー、木型から作成するビスポークシューズまでプレステージ溢れるアイテムを取り揃え、上質な足元の提案をしている

人物写真

システム部
部長
山下 登

人物写真

システム部
システム一課
金子 慈之

販売施策の強化に向けて
データ分析基盤をさらに強化

 時代に左右されないベーシックアイテムからトレンドを意識したアイテムまで、幅広い製品を取り扱う株式会社リーガルコーポレーションは、製造から卸、販売までの一貫したサプライチェーンを確立し、ファッション性、機能性、快適性に優れた品質の高い靴製品を市場に送り出しています。システム部部長の山下登氏は、次のように語ります。
 「お客様が嗜好する靴のデザイン、機能、価格は年々多様化しており、購入ルートも百貨店、量販店、専門店、インターネットなど多岐にわたっています。こうした中で流動化する市場環境に対応するとともに、当社が展開するブランドや、販売チャネルに応じたきめ細かな販売施策を強化しています」
 同社は2001年にMDITのデータ分析プラットフォーム「DIAPRISM」を導入し、販売情報を分析するデータウェアハウスを構築。営業力の強化や製品開発などに活用していましたが、年々蓄積されるデータ量が増加するなかで、ユーザの活用をさらに促進させるために、新たな対策が必要になりました。
 システム部システム一課の金子慈之氏は、「ユーザがデータウェアハウスに蓄積されたデータをより詳細かつスピーディーに分析するためにも、システムのリプレースを実施することになりました」と語ります。

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使い慣れた操作性の継承と
高機能ETLツールを評価

 データウェアハウスのリプレースにあたり、同社ではベンダー数社の製品を比較検討した結果、前回同様に東芝ソリューション販売首都圏株式会社を通じて、MDITの「DIAPRISM」の採用を決定しました。
 「今回のリプレースは、企画、生産、在庫、卸、営業、さらには経営層まですべての部門のユーザが、販売実績をはじめとした情報を各自の視点で自由に分析し、それぞれの業務に効果的に役立てることが目的です。そのためには、ユーザに負荷をかけることなく容易に分析できることが重要です。『DIAPRISM』のフロントエンドツール『DIAOLAP for Microsoft Excel』は日頃から使い慣れたExcelで大量データを自在に集計・検索できます。2001年から利用してきた操作性を継承し、今後も分析を効率的に行っていくことを選択しました」と山下氏は語ります。
 金子氏は、情報システム部門としての観点から「DIAPRISM」の選択理由を語ります。
 「今回導入した『DIAPRISM BIスイート』の標準機能である高機能ETL(Extract Transform Load)ツール『DIAPRISM/PSF』に着目しました。基幹システム側で新たな開発を行うことなく、基幹システムのデータベースからデータウェアハウスに直接データを読み込める機能を評価しました」
 また、移行後の効果として「夜間のデータロードの処理が、これまで3時間要していたものが30分に短縮されました。これは目に見える大きな効果でした」と金子氏は語ります。

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データベースの新設計により
様々な切り口の分析を実現

 今回のリプレースは、2007年5月に始まり、旧データウェアハウスからのデータ移行(2ヵ月)、新システムの構築(3ヵ月)という2段階で進められ、 5ヵ月後の9月に完了しました。MDITのサポートについて金子氏は、「システムの現状分析をはじめ、データの移行、新システム構築においてMDITの SEのきめ細かなサポートにより、短期間で構築することができ、早期にユーザがデータを自在に分析、活用する環境が整いました」と語ります。
 データウェアハウス構築に先立ち行われた基幹システムのリプレースでは、今後の多角的なデータ活用を視野に入れた見直しが図られました。社内の各部門から選出されたメンバーにより分析のための必要な項目の洗い出しやデータ保存期間の検討などが行われ、データベースを新たに設計。金子氏は、「その結果、『DIAPRISM』の活用においても、分析できる項目が増えました。全国の店舗における小売情報など取り扱うデータの増大とともに、様々な切り口の分析や新たな仮説立案が可能になりました」と効果を語ります。
 山下氏は今回の取り組みについて、「当社はメーカーとして靴を卸すことに加えて、自社ブランドの専門店を増やすことで販売力の強化を推進しています。今回のデータウェアハウス構築によって、全国の小売情報をはじめとした膨大なデータを一元的に扱うことができるようになり、これらのデータを多角的に分析することによって、消費者のニーズを把握し、当社のものづくりや販売戦略に活かすことができます。さらには、ニーズに合った靴づくりや店頭での品揃えなどにきめ細かく活かし、ブランド力向上と小売事業の強化につなげていくことができます」と語ります。

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より深化したデータ活用を推進し
多様化が進むお客様のニーズに対応

 リーガルコーポレーションでは、今回の取り組みにより、いつ、どこの店舗で、どのカテゴリの、どのアイテムが、いくつ、いくらで売れたか、といった詳細な販売情報をもとに、各部門のユーザがそれぞれの切り口で分析を高速に行い、業務に活かすことができるようになりました。
 今後の展望について山下氏は、「今回のデータウェアハウス構築により、膨大な量のデータを高速に分析することができるようになりました。すでに全社的な活用は進んでいますが、ユーザがより効率的なデータ活用方法を共有するなど、より深化したデータ活用を推進していきます」と語ります。
 同社では、以前から勉強会を随時実施するほか、新入社員研修でもデータウェアハウスの活用に向けた教育を積極的に推進してきました。金子氏は、「データウェアハウスの活用を促進するためには、やはり教育が重要なポイントになります。今までの教育よりもう一歩踏み込んだ、ユーザに応じた先駆的な活用方法を提案していきます」と語ります。
 リーガルコーポレーションは、グローバルスタンダードなドレスシューズからビジネスマンの余暇を装うカジュアルシューズまで、高いクオリティーと美しいデザインを併せ持った靴を提供することで、お客様のニーズに応えていきます。

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説明図

システム構成イメージ

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