データ品質と作業効率の向上へ
ETLツールの導入が不可欠に

　株式会社ニコンでは、2006年にデータ統合を主軸としたIT戦略の基本コンセプトを明確化。本社に加え、3つのカンパニーを中心とした、グローバル事業を支える約50社に及ぶ連結対象会社の経営情報を集約・一元管理するニコンDBと名付けた、全社的な統合データベースの構築に着手しました。
　グループの総合力を重視した事業を展開するニコンが目指したのは、グループ全体の正確な経営情報の把握による迅速で的確な経営分析や意思決定。ここで同社は、様々なプラットフォーム上で稼働する数多くの情報システムからデータを収集するデータハブの仕組みとして、2007年にETLツール導入の検討を本格化しました。
　システム本部 情報システム部ゼネラルマネジャーの山根秀巳氏は、数多くの情報システムが稼働する現状に対して、「システム統合を進める一方で、データ統合の仕組みを最適化することも私どもの重要なミッションの1つです」としたうえで、ETLツールを「ニコンDBの構築のみならず、将来的な変化への柔軟な対応など、運用も含めた幅広い用途を想定したミドルウェアと位置付け、検討を進めました」と語ります。
　また、同社は情報システムの連携強化を目的に、これまでシステムごとにデータ移行のインタフェースを構築してきました。システム本部 情報システム部開発管理課マネジャーの太田正幸氏は、ETLツールの導入が、こうした従来の作業効率の向上、さらにはデータ品質の維持という観点でも不可欠であったことを強調します。
　「例えば、ホスト上のデータをWindows環境に移行する作業工数やインタフェースのテスト工数は非常に大きく、プログラミング作業を伴うことで、データ品質を維持できない可能性があることを課題として認識していました。また、ニコンDB構築では、約50社に及ぶグローバル拠点から、相手先に負担をかけずに効率よくデータを収集する必要がありました。私どもの目的に対して、作業効率の向上、データの質の担保という2つの側面からETLツールの導入が有効だと判断しました」

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的確な技術サポート力と
付加価値の高い独自ツールを評価

　複数製品を比較しながらETLツールの導入を検討していたニコンでは、まず国内外での導入実績や信頼性、操作性の高さを評価し、「PowerCenter」を選択。さらに導入パートナーをMDITに決定しました。システム本部 情報システム部第一システム課の小澤大三氏は、技術者の高いスキルに加え、MDITが独自に提供する開発支援ツールの有効性が、大きなポイントになったと語ります。
　「まず、MDITが国内における導入実績No.1であることと、高い技術力を有していることを評価しました。特にターゲットやマッピングなどの定義情報を詳細設計書のレベルでExcelに出力できる“メタデータ出力ツール”は、開発者の負荷軽減や工期短縮を実現しながら、さらに内部統制の監査で求められる詳細なデータ提供が可能になります。こうした付加価値の高い独自ツールが決め手となりました」
　ニコンでは、2007年8月から開発作業に着手。まず、既存のインタフェース機能を洗い出し、ETL化を適用する領域を見極めながら、開発を推進していきました。実際の開発作業に携わったシステム本部 情報システム部第一システム課の上原一則氏は、「PowerCenter」の生産性とMDITの技術的なサポート力の高さを評価します。
　「特定のプログラミング言語に関する専門的な知識がなくても、すぐに構築して稼働させ、適用の可否を判断できる生産性の高さを実感しました。また、私どもの質問や要求に対する迅速で適切な回答と、MDITの豊富な導入経験に基づくノウハウを高く評価しました。特に、個々のジョブに対してETLの適用を見極めることが重要なステップですが、当社が当初想定していた処理方式では実現できないことでも、必ず代案を提示してくれたことで、スムーズに開発作業を進めることができました」

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開発作業効率の大幅な向上と
変化に柔軟なデータハブを実現

　2007年11月に「PowerCenter」をETL基盤として稼働させたニコンでは、約600本に及ぶジョブをETL化し、ニコンDBを中核にデータを収集・配信するデータハブを実現しました。
　また、BIツールの導入によって、経営分析などの情報活用環境も整備。現在は、活用に有効なデータ提供という観点からデータの質を向上させ、提供するデータの種類を拡充させる取り組みを進めています。
　現時点で認識されている導入の効果の1つが、当初から重視していた開発作業効率の向上。すでに実際の開発作業を通じて実感されているだけではなく、将来的にもより大きな効果が期待されています。
　「今後システム環境が変わった際に、『PowerCenter』の定義を変えるだけで対応できる効果が非常に大きいと考えています。例えばデータベースのテーブルやマスターの定義が変更になっても、従来のようなプログラム修正作業が不要になるので、迅速な対応が可能です。今後、その効果を実感できる場面は増えていくはずです」（太田氏）

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グローバル事業を支える基盤として
情報の可視化を推進

　ニコンでは、今後海外拠点の要望も取り入れながら、アジアや北米、ヨーロッパといった地域別にデータ活用環境の整備や強化を進めていく計画です。「PowerCenter」の導入により、グローバル拠点を網羅し、必要なデータの収集・配信を実現したデータハブの仕組みは、同社のグローバル事業を支える重要な基盤として、さらに大きな効果を生み出そうとしています。
　「グローバル視点の重要性が高まるなか、私どもは品名コードの統一など、業務面での整備も推進していく計画です。また、データ活用という面では、企画から開発、生産、販売といったカンパニー内の縦の流れを速く確実なものにし、さらにカンパニーを横断した横方向でも情報の可視化を強化していく。こうした整備が進めば、『PowerCenter』の活用領域もさらに広がり、大きな効果を創出するはずです」（山根氏）
　グローバルでの情報基盤整備・強化を推進するニコン。これからも高い技術力を活かし、高精度・高品質の製品をお客様に提供していきます。

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＊「PowerCenter」は、Informatica Corporationの米国およびその他の国における商標または登録商標です。その他記載されている会社名、製品名、ロゴ等は、各社の商標または登録商標です。