長期化するウクライナ危機、トランプ関税、混迷化する中東情勢･･････。世界の先行き不透明性が高まる中、変化に強く迅速に対処できる企業が競争力を左右する。イノベーションを起こすには、ステークホルダー（利害関係者）との共創がカギとなる。
最新のデジタル技術を使いこなす組織づくりに欠かせないのは人づくり――。産業組織心理学が専門の川西由美子氏（ランスタッド日本法人 組織開発ディレクター）と、三菱電機が新たに構築したデジタル基盤「Serendie（セレンディ）」を推進するDXイノベーションセンター副センター長の竹田昌弘氏が、共創組織の在り方を議論した。
日本のデジタルスキル低迷に危機感
――三菱電機では、デジタル基盤「Serendie（セレンディ）」を活用し、全社横断型のソリューションを提供する事業が始まっています。25年1月には共創空間「Serendie Street Yokohama（セレンディストリート横浜）」を新設、社内外の人々が一堂に集い、新たな価値創造に挑んでいます。
川西：私は組織を未来へ向ける心理学を教えています。本日、Serendie Street Yokohamaを見学しましたが、同僚や顧客と語り合える円卓や茶室、コーヒースタンド、バーカウンターなどが配置され、共創を促進させる工夫が随所にありました。壁に社員の手書きによる顔写真付き自己紹介文が貼られていて、ぬくもりを感じました。竹田さんは「ブラジル音楽」と「野毛町（横浜市中区）の探索」がお好きなのですね。親近感を覚えます。
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