マネジメント

サステナビリティの考え方

三菱電機グループでは、サステナビリティを企業経営の基本を成すものと位置付け、「企業理念」「私たちの価値観」「コミットメント」に則り、全ての活動においてサステナビリティを志向した取組を行います。

社会からの期待や要請・ご意見を活動に反映させ、社会にご迷惑をかけないことはもちろん、持続可能な社会の実現に向けた取組を推進するためには、様々なステークホルダーとコミュニケーションを取ることが必要です。

サステナビリティに関する透明な情報開示を行うことでステークホルダーからの共感をいただき、ステークホルダーと共に「活力とゆとりある社会の実現」を目指します。

ステークホルダーとのコミュニケーション

三菱電機グループのステークホルダー
三菱電機グループのステークホルダー

マテリアリティ(重要課題)

三菱電機グループは、GRI(Global Reporting Initiative)からの要請や、社会動向及び事業環境に鑑み、より一層、経営レベルでサステナビリティに取り組み、長期的に推進していくため、2015年度に特定したマテリアリティ(重要課題)、取組項目、目標/取組指標(KPI)を2021年度に見直しました。

マテリアリティ、取組項目、目標/取組指標(KPI)についてPDCA(Plan-Do-Check-Action)サイクルによる継続的な改善活動を実施します。

  • 企業のサステナビリティ報告に関する世界共通のガイドラインを提唱する国際団体

マテリアリティとSDGsマネジメント


サステナビリティ推進体制

三菱電機グループのサステナビリティの取組は、三菱電機の執行役会議から委嘱を受けたサステナビリティ委員会で方針・計画を決定しています。サステナビリティ委員会は三菱電機の管理部門長(経営企画室や人事部などの環境、社会、ガバナンス担当の23名)から構成されており、前年度の活動実績の把握や今後の活動計画の決定、法改正への対応など、三菱電機グループの横断的な視点から議論を行っています。なお、サステナビリティ委員会の内容については、執行役会議や監査委員会を通じて経営層へ報告されています。

具体的な活動については、サステナビリティに関する活動は企業経営そのものであるとの認識から、倫理・遵法、品質の確保・向上、環境保全活動、社会貢献活動、ステークホルダーの皆様とのコミュニケーションなど、それぞれを職掌する部門が三菱電機グループに共通するサステナビリティ方針に基づき、責任を持って推進しています。

サステナビリティ委員会を原則として年に2回以上開催しているほか、サステナビリティ委員会で定めた方針・計画を共有・実行する場として、サステナビリティ専門部会、サステナビリティ事業推進部会を開催しており、コミュニケーションを図りながら活動を推進しています。


サステナビリティ委員会の主な議題(2021年4月開催)
  • 前年度の実績報告と今年度の活動予定
  • 経営レベルでのサステナビリティについての取組
  • マテリアリティ(重要課題)の見直し
  • SDGsへの対応
  • ESG(環境・社会・ガバナンス)投資を考慮した情報開示の一層の拡充
  • 人権の尊重の取組
サステナビリティ推進体制図
サステナビリティ推進体制図
サステナビリティ委員会
サステナビリティ委員会

サステナビリティ専門部会の開催

サステナビリティ専門部会、サステナビリティ事業推進部会(合同開催時)
サステナビリティ専門部会、サステナビリティ事業推進部会(合同開催時)

サステナビリティに特に関連性の高い23部門の担当者が集まり、定期的に会議を開催しています。三菱電機グループのマテリアリティや今後の取組の活性化、法規制やサステナビリティの国際規格への対応について、情報共有して理解を深めるとともに、コミュニケーション・合意を図りながら議論を重ねています。

2020年度は会議を4回開催し、マテリアリティの取組項目の実績確認と目標の見直しを実施しました。また、関連部門によるワーキンググループを構築し、国際的な人権の尊重の取組への対応について検討しました。

サステナビリティ事業推進部会の開催

すべての事業本部の担当者が集まり、定期的に会議を開催しています。「事業を通じた社会への貢献」を主題として、三菱電機グループのサステナビリティについての情報共有や解決すべき社会課題について議論を重ねています。

2020年度は4回開催し、主にSDGsに対して、どのように事業を通じて貢献できるか議論しました。

2020年度のサステナビリティ専門部会、サステナビリティ事業推進部会の主な議題
  • マテリアリティ(重要課題)の見直し
  • SDGsへの対応
  • ESG(環境・社会・ガバナンス)投資を考慮した情報開示の一層の拡充
  • 人権の尊重の取組

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