製品使用時のCO2削減貢献

製品使用時のCO2排出量は、生産活動を通じたCO2排出量の数十倍にも上ることから、三菱電機グループでは「製品使用時のCO2削減」と「製品使用時CO2削減貢献量の拡大」を重要課題と定め、製品の改善に取り組んでいます。

「製品使用時のCO2削減」の
第9次環境計画(2018~2020年度)の目標と2018年度の成果

お客様が製品を使用する際に消費される電力量は、その電力を製造したときのCO2排出量に相当するとみなされます。製品のエネルギー効率を高めれば、製品使用に伴うCO2排出量の削減が可能です。第9次環境計画(2018~2020年度)では「2000年度比で、製品使用時のCO2排出量について平均削減率35%」という目標を掲げています。

2018年度はパワーデバイス、空調機、給湯システム機器を中心にエネルギー効率を改善し、また省エネ性能の高い照明器具等の販売を促進したことから、平均削減率は99製品群において2000年度比で36%となり、目標を達成しました。

省エネ性能向上による製品使用時のCO2削減計画

「製品使用時CO2削減貢献量の拡大」の
第9次環境計画(2018~2020年度)の目標と2018年度の成果

三菱電機グループでは、「製品使用時CO2削減貢献量」の見える化・拡大にも取り組んでいます。 CO2削減貢献量とは、旧製品から省エネ性能の高い新製品への置き換えにより削減できたと見なすCO2の量で、製品寿命までのCO2削減効果に販売台数を乗じたもので、次式で定義しています。

CO2削減貢献量=1台当たりの製品使用時CO2削減効果×当年度販売台数

CO2削減貢献量の算出に当たっては、公的規格や業界で定めた算定方法を用いていますが、算定方法がないものは当社が独自に製品の使用シナリオを定めて算出しています。中間製品は、GHGプロトコルのスコープ3ガイドラインに基づき、製品質量や売上高比で按分して算出しています。

第9次環境計画(2018~2020年度)では「削減貢献量7,000万トンの維持」という目標を掲げています。パワーデバイス、空調機、給湯システム機器を中心にエネルギー効率を改善し、また省エネ性能の高い照明器具等の販売を促進したことから、2018年度の削減貢献量は7,700万トンとなり、目標を達成しました。

製品使用時のCO2削減貢献量

製品使用時CO2削減貢献量の算出対象製品の内訳
製品
(製品群数)
製品例 算定に考慮した基準、指標
最終製品
(83製品群)
プラント監視制御装置、車両用空調装置、車上情報システム(TIS、ATC、TIMS)、発電プラント向け監視・保護制御装置、遮断機、エレベーター、高度道路交通システム(ITS)、衛星通信地球局設備、光/無線アクセスシステム、エアコン、テレビ、冷蔵庫、ロスナイ、加工機、ロボット、照明器具・ランプ、IHクッキングヒーター など 製品自身の消費電力削減で得られる貢献量
省エネ支援機器、エレベーターモダニゼーション、全熱交換形換気機器「ロスナイ」 省エネ支援機器導入による電気使用量の抑制効果、リニューアル時に高効率な部品へのバージョンアップなどで得られる貢献量、使用時に捨てられるはずのエネルギーを熱交換により利用している量
遮断器、開閉器 SF6ガスの漏れ削減量(CO2換算値)
太陽光発電、タービン発電 発電時のエネルギー使用を差し引いた発電の発電量、発電効率改善により多く得られる発電量
中間製品
(32製品群)
エアコン用外販コンプレッサー 組み込んだ製品の消費電力削減で得られる貢献量
インバーター、各種モーター 組み込んだ製品の電力損失削減で得られる貢献量
各種デバイス
電動パワーステアリング、オルタネーター、スターター 組み込んだ製品の燃費向上を質量ベースで按分した貢献量
火力発電のコンバインドサイクル化 老朽火力発電の更新で化石燃料の使用を削減。CO2排出削減を売上高ベースで按分した貢献量
  • 電力使用製品に関しては、CO2 Emissions From Fuel Combustion Highlights(2013 Edition)に掲載の国別、地域別のCO2排出係数を使用。
  • 火力発電に関しては、電機・電子四団体 低炭素社会実行計画 算定方法論の火力電源係数を使用。
  • その他のエネルギー使用や温室効果ガスに関しては、環境省、経済産業省「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル」の係数を使用。
  • 製品群数は当該年出荷台数0の製品群を除いた数。


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