ごあいさつ

より良い住環境の未来へと向けて

私たち三菱電機住環境システムズは、地球環境に配慮した三菱電機のエコ・省エネ・創エネ製品をご提案し、家庭・オフィス・工場・店舗・病院・ホテル等様々なシーンに快適で豊かな住環境の創造をサポートする三菱電機の総合販売会社です。 環境を創造する企業として、私たちは日々の小さな変化を見逃しません。なぜなら住環境をつくる上で大切なのは、さまざまな要素のコーディネート力だからです。快適性、安全性、健康性まで住環境をとりまく要素に関心を深め、より良い提案を行います。 三菱電機グループのコーポレートステートメントの「Change for the Better」は“常により良いものを目指して変革していく”意志を表したものです。まさにより良い環境創造へと行動する私たちにご期待ください。

三菱電機住環境システムズ株式会社
取締役社長

長谷川 和弘

会社概要

社名 三菱電機住環境システムズ株式会社
本社所在地 〒110-0014 東京都台東区北上野2-8-7
TEL:03-3847-4331 FAX:03-3847-4175
設立日 2002年4月1日
代表者 長谷川 和弘
資本金 2,627百万円
株主 三菱電機株式会社 株式会社三菱電機ライフネットワーク
決算期 3月
年間売上高 2,607億円(2017年度)
従業員数 男1,674名 女660名 合計2,334名(2018年4月1日現在)
役員
  • 代表取締役
    取締役社長
    長谷川 和弘

    常務取締役古瀬 明彦

    常務取締役清水 二郎

    常務取締役奥山 智久

    取締役野口 昭治

    取締役植村 雅記

    取締役喜来 一平

  • 取締役服部 憲明

    取締役味沢 晋一郎

    取締役高頭 篤

    取締役吉村 敏男

    取締役
    (非常勤)
    福家 好夫

    常任監査役荒木 茂

    監査役
    (非常勤)
    尋木 保行

    監査役
    (非常勤)
    堀越 嘉憲

決算公告

沿革

2002年4月1日

住宅・設備機器及び冷熱機器の販売を担当する全国各地区の三菱電機ライフファシリティーズ8社を合併し、株式会社三菱電機ライフファシリティーズを設立。

2003年4月1日

和歌山三菱電機商品販売株式会社を統合。

2004年10月1日

三菱電機株式会社空調冷熱システム事業部の首都圏、関西の営業部門と統合し、三菱電機住環境システムズ株式会社に社名変更。

2005年10月1日

株式会社三菱電機ライフネットワークの三菱電機ストア、地域電気店の営業部門を統合。

2006年4月1日

九州三菱電機販売株式会社の冷熱住設事業の営業部門を統合。

2016年4月1日

三菱電機照明株式会社の首都圏の営業部門を統合。

2018年4月1日

三菱電機住環境システムズ株式会社関越支社を設立。

三菱電機グループ企業理念

企業理念

三菱電機グループは、技術、サービス、創造力の向上を図り、
活力とゆとりある社会の実現に貢献する。

7つの行動指針

1. 信頼 社会・顧客・株主・社員・取引先等との高い信頼関係を確立する。
2. 品質 最良の製品・サービス、最高の品質の提供を目指す。
3. 技術 研究開発・技術革新を推進し、新しいマーケットを開拓する。
4. 貢献 グローバル企業として、地域、社会の発展に貢献する。
5. 遵法 全ての企業行動において規範を遵守する。
6. 環境 自然を尊び、環境の保全と向上に努める。
7. 発展 適正な利益を確保し、企業発展の基盤を構築する。

三菱電機グループ
「コーポレートステートメント」

Changes for the Better

コーポレートステートメント"Changes for the Better"は「三菱電機グループは、常により良いものをめざし、変革していきます」という私たちの目標や姿勢を意味するものです。グループ社員ひとりひとりが、自ら『より良いもの』を求めて変革し、日々の活動の中で、企業理念に示された「技術、サービス、創造力の向上」を図り、『もっと素晴らしい明日』を切り拓いていくことをお客様に約束する、三菱電機グループのコーポレートステートメントです。

企業倫理・遵法宣言

法の遵守

法は最低限の道徳であることを認識し、法の遵守はもちろん、社会全体の倫理観や社会常識の変化に対する鋭敏な感性を常に持ち、行動します。法、社会倫理、あるいは社会常識にもとる行為をしなければ達成できない目標の設定やコミットメントはしません。

人権の尊重

常に人権を尊重した行動をとり、国籍、人種、宗教、性別等いかなる差別も行いません。

社会への貢献

企業としての適正利潤を追求するとともに、社会全体の発展を支えるとの気概を持ち、企業の社会的責任を自覚して行動します。

地域との協調・融和

良き市民、良き隣人として、ボランティア活動等地域社会の諸行事に積極的に参加し、地域の発展に貢献します。

環境問題への取り組み

循環型社会の形成を目指し、資源の再利用をはじめ、あらゆる事業活動において、いつも環境への配慮を忘れずに仕事を進めます。

企業人としての自覚

企業人として自覚を持ち、自らの扱う金銭等の財産、時間、情報等(特に電子メールやインターネットの利用)に対し、公私を厳しく峻別し行動します。