このページの本文へ

ここから本文

Journals

2025.02.28

「自律的な成長を促す!」新しい人事制度改革への挑戦!Vol.2 研修体系「MELCOゼミナール」「Melcollege」

  • #ピックアップ
  • #インタビュー
  • #社内制度
  • #採用
「自律的な成長を促す!」新しい人事制度改革への挑戦!Vol.2 研修体系「MELCOゼミナール」「Melcollege」

三菱電機の事業運営の原動力は「人財」にある。企業としての成長に向け、人と組織が共に成長する人財マネジメントを目指す三菱電機では、従業員1人ひとりの自律的な能力開発やキャリア開発のために、多彩かつ体系的な研修プログラムの整備を進めている。

業務や研究開発に直結する知識を伝える社内講座「MELCOゼミナール」を始め、従業員同士のつながりを創出するプラットフォーム「Melcollege」など、人財教育プログラムを充実させ、従業員の成長を手厚くサポートしている。

今回は、人財開発センターで研修プログラムの企画・運営を担当する片岸恵子さんにプログラムの概要と活動に対する想い、今後の展望について話を伺った。

制度の概要

― 社内教育プログラムとして1983年に始まった歴史ある研修制度MELCOゼミナール、通称「Mゼミ」の概要をお聞かせください。

片岸:MELCOゼミナール(以下、「Mゼミ」)は、主に各事業部の技術に関する知識を学べる「技術系講座」と、事業戦略やマネジメントに有益な内容が学べる「ビジネス系講座」があります。それぞれ入門レベルから上級レベルまで450以上の講座が用意されています。実施スタイルも多様で、受講者全員が集まって学ぶ「集合講座」や自宅からでも参加できる「オンラインライブ講座」、さらに従業員の空き時間などにいつでも利用できる「オンデマンド講座」もあります。

Mゼミの特色

― Mゼミの特色はどのような点にあるのでしょうか。

片岸:Mゼミは、実践型の講座が多い点が特徴です。技術系の講座は、実際に設計開発を担当する従業員が講師を務めることで、業務に直接つながる内容が学べます。一方、ビジネス系の講座はビジネスパーソンとして必要なコミュニケーションなどの基礎的なスキルから企業経営や事業運営に関する知識までを体系的に学ぶことができます。

Mゼミは、年間延べ32,000人以上の当社グループ従業員が受講しています。講座内容を常にブラッシュアップしながら、歴史ある教育プログラムとして脈々と受け継がれてきました。

Mゼミの活用方法

― 従業員はどのような形でMゼミを活用されているのでしょうか。

片岸:Mゼミは、業務の一環として利用できます。「この講座を受けてみたい」と思えば、上司と相談して他の業務も考慮しながら就業時間内に受講できます。

受けるタイミングとしては、まずは新人や若手の時代です。講師を務める先輩から業務に役立つ知識やノウハウ、失敗談なども学ぶことができます。また、業務内容の変更や異動で新しい仕事に対応するために受講するケースも多いです。マネージャーへのキャリアアップに向け、ビジネスにおけるコミュニケーションや、プロジェクトを円滑に進行するためのマネジメント関連講座も受講することができます。

Mゼミは、技術知見や事業戦略、マネジメントなどのスキルやマインドセットを、充実した幅広いプログラムの中から、従業員ひとり一人が自身の目標に合わせて利用できる、会社独自の学びの場です。三菱電機のビジネスに必要な知識スキルを、幅広く横通しで学べる貴重な機会として活用いただいています。

講座選びのアドバイス

― 講座数が非常に多く、講座選びに悩むこともありそうですが、アドバイスなどはありますか。

片岸:人財開発センターの社内イントラネットでは、分野ごとに、目指す職務レベルに応じて必要なスキルとそのレベルに到達するための手段を示すガイドラインがあり、ステップごとにおすすめの講座をわかりやすく紹介しています。また、上長の推薦や先輩からのアドバイスを基に講座を選ぶのも1つの方法だと思います。

受講者の感想

― Mゼミを受講した従業員からはどのような感想が寄せられていますか。

片岸:若手従業員からは、Mゼミでは知識を系統立てて学べるのが良い、製品ではできない要素実験により仮説・実験・結果分析を体験できるのが良い、座学や実験を通して講師の先輩とのつながりが持てるのがありがたい、との声をいただいています。
中堅・ベテラン層からは、他事業所の設計手法や技術を学べる、管理職からは、ビジネススキルを学ぶことで自身の仕事を客観的に振り返る機会になった、同じ悩みをもつ管理職とのつながりができた、という声が寄せられています。

Melcollegeとつながり

― 「つながり」という意味では、従業員同士のコミュニティ機能を持つプラットフォーム「Melcollege」がありますが、現在の取り組みをお聞かせください。

片岸:Melcollegeは従業員参加型のオンラインプラットフォームとして、「学びあう・教えあう・つながりあう」をコンセプトに2022年からスタートした施策です。Mゼミが業務に直結する研修プログラムであるのに対し、Melcollegeは職制や事業部の垣根を超えて、従業員の新たなつながりをひろげていく仕組みが特徴で、これまでに延べ約23,000人が参加しています。

主なコンテンツとしては、誰もが自ら立ち上げることができる「誰でもセミナー」と、人財開発センター側で企画する「Melcollegeセミナー」があります。「誰でもセミナー」は、業務に関連なく参加者の興味や関心を通して今までにないつながりが生まれることを期待して、いつも和気あいあいの雰囲気を大切にしています。例えば、社内の実業団スポーツチームの応援団やヨガセミナーといったものもあります(笑)。

一方、「Melcollegeセミナー」では、三菱電機ならではの宇宙関連事業などビッグプロジェクトに携わった従業員の体験談が聞けるセミナーや、話題の外部講師を招いての講演会なども開催しています。

Melcollegeの人気コンテンツ

― Melcollegeではどのようなコンテンツが人気でしょうか。

片岸:「Melcollegeセミナー」でパズルキューブを最速で解くロボットの開発者にその秘話を語っていただきました。その反響は強く印象に残っています。開発者の熱い想いに対して、参加者から「感動した」「自分も何かに挑戦したいと思った」といった感想が多数寄せられました。かつての当社では、自身の業務に直接関連しない取り組みへの参画・理解が十分とはいえない雰囲気もありましたが、このような発信を積極的に続けることで、現在は「何にでも挑戦しよう!」とお互いにモチベーションを高め合う風土が生まれてきていると感じています。

2024年5月21日、ロボットによりパズルキューブを0.305秒で解くことを達成。

今後の展望

― 最後に研修体系について今後の取り組みや方向性をお聞かせください。

片岸:Mゼミ関連では、2025年4月からDX人財育成の強化に向けて「DXイノベーションアカデミー」がスタートします。MゼミのDX関連講座を中心に、社外講座をパッケージ化したプログラム構成と、DX分野に合わせ7つのコースを、保有しているスキルレベルに応じて設定しているのが特徴です。DX関連業務に従事している方はもちろん、他業務から職務を転換した人や新規に入社した人などが、保有する知識や職種に応じて、実務に直結する幅広い学習が可能であり、2030年までに、採用などを含めて2万人のDX人財を確保する計画です。

また、当社グループには、MゼミやMelcollegeとは別に、従業員22,000名以上が参加する「技術部会」という技術系コミュニティがあります。最先端技術情報の収集に加え、当社グループの成功事例や研究・開発成果の発表会が行われるほか、大学などの研究機関との連携や、事業分野を超えた意見交換も行われています。製品やサービスを通して価値を生み出す企業として、こうした技術に関する知見とともに、人とのつながりを活性化するような機会をもっと増やしていきたいです。

さらに、今後は、より使いやすく参加しやすい能力開発のしくみを創り上げ、三菱電機グループ全体のレベルアップに貢献していきたいです。

プロフィール

INTERVIEWEE

人財統括部/グローバル人財部/人財開発センター片岸 恵子

2008年入社。兵庫県の先端技術総合研究所で研究開発職として材料の分析や評価、開発に従事。当社エアコンでも使用されている、汚れが付きにくいプラスチックやにおいセンサーなどの開発に携わり、2024年から人財開発センターに異動。研究開発職で培った知見を活かし、MELCOゼミナールやMelcollegeの企画・運営などを担当。

こちらの記事も御覧ください

社内制度のリアルを就活生が聞いてみた!

遠隔地勤務制度編

勤務する事業所の通勤圏外に居住し、リモートワークを中心とした業務を行う制度。家族との別居解消や育児・介護への参画など、従業員一人ひとりのライフスタイルに応じた働き方を実現します。

育休制度編

子どもが1歳到達後最初の3月末日(特別な事情がある場合は2歳到達後の最初の3月末日)までの期間を休職することができる制度。当社の男性育児休業取得率は23年度実績で85.1%。

海外OJT制度編

海外関係会社へ1年間従業員を派遣する制度。年間約100名の従業員を海外関係会社へ派遣し、グローバル事業を けん引する人財育成に取り組んでいます。

Job-Net編

社内イントラサイトに掲載されている求人情報に従業員が応募し異動成立につなげる制度。

掲載されている情報は、2025年1月時点のものです。

制作: Our Stories編集チーム

この記事をシェア