サステナビリティレポート2023では、持続可能な社会の実現に向けた三菱電機グループのサステナビリティの取組みについて、2022年度の主な取組み、出来事、変化を中心に報告しています。報告に当たって、考え方や活動結果にとどまらず、今後の方針や課題にも言及するよう心がけました。特に、ステークホルダーの皆様にご心配とご迷惑をおかけした事案への対応については、取組み状況を報告するよう努めました。
三菱電機グループは、社会への説明責任を果たし、ステークホルダーの皆様とのコミュニケーションの輪を広げていきたいと考えています。忌憚（きたん）のないご意見を頂ければ幸いです。
報告対象期間
2022年4月1日～2023年3月31日
※2023年度以降の方針や目標・計画などについても一部記載しています。
報告対象範囲
社会的側面：三菱電機を中心に報告 ※データ集計範囲は、個別に記載しています。
環境的側面：三菱電機、国内関係会社149社、海外関係会社101社（合計251社）
経済的側面：三菱電機及び連結子会社、持分法適用関連会社を中心に報告
※経済的側面の詳細については、「投資家情報」で開示しています。
開示情報
掲載場所
構成の特徴
社会への説明責任を果たすため、サステナビリティマネジメントのほか、各活動を環境、社会、ガバナンスに分けて報告しています。
参考にしたガイドライン
- ■ISO26000
- ■Global Reporting Initiative「GRIスタンダード」
- ■環境省「環境報告ガイドライン（2018年版）」
- ■環境省「事業者の環境パフォーマンス指標ガイドライン（2002年版）」
- ■環境省「環境会計ガイドライン（2005年版）」
報告媒体について
三菱電機グループは、ウェブサイト「サステナビリティ」／「サステナビリティレポート」にて非財務情報について開示しています。
将来の予測・計画・目標について
本報告には、「三菱電機とその関係会社」（三菱電機グループ）の過去と現在の事実だけでなく、将来の予測・計画・目標なども記載しています。これら予測・計画・目標は、記述した時点で入手できた情報に基づいた仮定ないし判断であり、諸与件の変化によって、将来の事業活動の結果や事象が予測・計画・目標とは異なったものとなる可能性があります。
また、三菱電機グループは、広範囲の分野にわたり開発、製造、販売等の事業を行っており、またそれぞれの事業は国内並びに海外において展開されているため、様々な要素（例えば、世界の経済状況・社会情勢並びに規制や税制等の各種法規の動向、訴訟その他の法的手続き等）が三菱電機グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
ステークホルダーの皆様には、以上をご承知おきくださいますようお願い申しあげます。