従来技術との比較

　三菱電機株式会社は、画像解析と光計測技術に、植物の「根バイオマスモデル^※1」と微生物による「有機物分解モデル^※2」で構成される炭素循環モデルを組み合わせることで、農地土壌における炭素貯留量を高精度に推定する技術を開発しました。本技術は、土壌中の炭素量変動の把握に必要であった大規模な土壌採取と化学的手法を用いた土壌分析を不要とし、広域土壌モニタリングの効率化・低コスト化を実現します。これにより、2026年度以降に本格稼働予定のGX-ETS^※3にも対応可能な農地由来の炭素貯留量評価を支援するとともに、農業の生産性向上や、温室効果ガスの削減に貢献します。

　政府が掲げる2050年カーボンニュートラル目標の実現に向け、グリーントランスフォーメーション（GX）推進政策や企業・自治体の排出量削減計画などの取り組みが加速する中、炭素の貯留先として農地土壌が注目を集めています。農地土壌への炭素貯留は、温室効果ガス削減だけでなく、土壌の保水性や肥沃度を高め、農作物の生育環境改善にも寄与しますが、土壌中の炭素量は、微生物による有機物分解の速度や農作物の根の成長量など、直接観測することが難しい生物・化学プロセスに大きく左右されるため、その把握には大規模な土壌採取と化学分析が不可欠でした。

　当社は今回、上空から撮影したリモートセンシング画像や、地上で取得した光計測データを、農作物の根の成長や土壌代謝を示すシミュレーションモデルに入力することで、土壌中の炭素循環を動的に再現する技術を確立しました。また、北海道豊富町での初期実証実験において、本技術が従来手法に比べて大幅に精度を向上させながら、広範囲の炭素貯留量を低コストで評価できることを確認しました。本技術により、GX-ETSで必要とされるMRV（モニタリング・報告・検証）対応において、第三者検証に客観的なエビデンスとして活用可能なデータを提供し、各種報告書の作成を支援します。今後は、国内外の多様な農地での追加実証を進め、農業の生産性向上や温室効果ガスの削減に貢献します。