マテリアリティ(重要課題)

三菱電機グループのマテリアリティ

三菱電機グループは、経営レベルでサステナビリティに取り組み、長期的に推進していくため、「事業を通じた社会課題解決」「持続的成長を支える経営基盤強化」の2つの面から5つのマテリアリティ(重要課題)を特定しています。マテリアリティへの取組みを通じて社会課題解決と事業成長を同時に成し遂げる「トレード・オン」で、サステナビリティの実現を追求します。マテリアリティへの取組みについては、目標/取組み指標(KPI)を設定し、PDCAサイクルによる継続的な改善活動を実施しています。

三菱電機グループのマテリアリティ 三菱電機グループのマテリアリティ

マテリアリティとSDGs

「私たち三菱電機グループは、たゆまぬ技術革新と限りない創造力により、活力とゆとりある社会の実現に貢献します」という企業理念のもと、5つのマテリアリティへの取組みを通じ、社会課題の解決に貢献することを目指しています。これは、世界共通の目標であるSDGs*が目指すものと合致していると考えています。
また、技術・製品・サービスを多岐にわたり展開している総合電機メーカーとして、三菱電機グループが、多くの事業や、環境・社会・ガバナンス(ESG)などの全ての企業活動を通じてSDGsの17の目標の達成に貢献できる面は大きいと認識しています。

中でも「重点的に取り組むSDGs」について、2020年度のマテリアリティ(重要課題)特定に併せて見直しを行いました。社内アンケートの結果、SDGsへの貢献として、事業を通じた社会課題解決への期待が高いことが判明しました。これを踏まえ、「持続可能な地球環境の実現」「安心・安全・快適な社会の実現」に対応する目標3(すべての人に健康と福祉を)、目標7(エネルギーをみんなに そしてクリーンに)、目標9(産業と技術革新の基盤をつくろう)、目標11(住み続けられるまちづくりを)、目標13(気候変動に具体的な対策を)の5つを三菱電機グループが今後注力していく「重点的に取り組むSDGs」としました。

  • Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)
マテリアリティとSDGs マテリアリティとSDGs

マテリアリティの特定・見直しプロセス

三菱電機グループは、社会動向や事業環境に鑑み、GRIガイドライン第4版で要求されていたマテリアリティ(重要課題)と取組み項目を2015年度に特定しました。

2020年度には、三菱電機グループ従業員、お取引先、投資家・アナリスト、一般消費者等計1,551名のアンケート及び聞き取り調査による社内外からの客観的な評価を考慮した上で、社内で議論を重ね、マテリアリティ(重要課題)、中長期の取組み、目標/取組み指標(KPI)について全面的に見直しました。

Step1 社会的課題の認識(2020年度実施)

ISO26000*1、GRI スタンダード*2、SASBスタンダード*3、SDGs(持続可能な開発目標)などをもとに、マテリアリティ(重要課題)の候補となる項目を設定(ショートリスト化)しました。

  • 1 国際標準化機構(ISO)が発行する社会的責任に関する手引き
  • 2 国際NGOであるGRI(Global Reporting Initiative)が発行する持続可能性報告のための国際的な規準
  • 3 米国の非営利組織SASB(Sustainability Accounting Standards Board:サステナビリティ会計基準審議会)でつくられたESG(環境、社会、ガバナンス)に関する情報開示ルール
ガイドライン等からのマテリアリティ候補の抽出 ガイドライン等からのマテリアリティ候補の抽出

Step2 社内外の意見の把握とマテリアリティの検討(2020年度実施)

次に、消費者、サプライヤー、投資家及び三菱電機グループ従業員等のステークホルダーに対して、アンケートを実施し、社会課題解決への期待を調査しました。また、有識者へのヒアリングや有識者とのダイアログを通じて、三菱電機グループに対する意見を把握しました。これらの結果を基に、ショートリストから最優先で対応すべき課題の絞り込み等を行い、マテリアリティを検討しました。

三菱電機グループのマテリアリティマトリックス 三菱電機グループのマテリアリティマトリックス

Step3 マテリアリティの特定(2020年度実施)

このようなプロセスを経て抽出・検討した課題と具体的な取組み項目、目標/取組み指標(KPI)を三菱電機グループのマテリアリティ(重要課題)としてサステナビリティ委員会で特定しました。

中長期の取組みと2025年度の目標及び2024年度実績

三菱電機グループでは、マテリアリティへの取組みについての目標・取組み指標(KPI)を年度ごとに設定し、サステナビリティ委員会にて進捗の確認・推進をすることで企業価値の向上を図っています。