適度な休暇取得により、⼼⾝のリフレッシュを図ることができ、ワークライフバランスの向上にもつながります。以下に休暇制度をピックアップして記載しますが、他にもさまざまな休暇制度がございます。

1年目（3月16日～5月15日入社の場合）から20日間付与されます。
付与日数は年次に応じて増加し、最大25日まで付与されます。
また、年30回（15日分）を限度として、半日単位での取得も可能です。
さらに、年次有給休暇5日分については、1時間単位で取得できる時間単位休暇の取得ができます。

年次有給休暇のうち年間2日間を、ご自身の記念日など大切な日に合わせて取得できる制度です。
例えば、結婚記念日やお子さまの誕生日など、任意の日を休暇として設定できます。
また、1日ずつの取得はもちろん、連続して取得することも可能です。

※分割取得可

年次有給休暇の未使用分のうち時効により失効する日数を積み立て、ご自身の療養やご家族の看護、お子さまの学校行事やボランティア活動などの際に有給休暇として取得可能です。（上限25日）

仕事の繁閑をみながら、年次有給休暇のうち年間5日の連続休暇を、あらかじめ計画的に取得できる制度です。
連続が難しい場合は分割取得も可能です。

満30歳・40歳・50歳を迎えた社員を対象に、以降の会社生活及び生涯生活に向けた心身の一層の充実を図る機会に資するため、各人に付与する年次有給休暇とは別に有給休暇を付与します。

業務の効率・生産性の向上を目的とし、業務の進捗状況・繁閑に応じて、一定の幅の中で各人が主体的に始業・終業の時刻を決定し、個人の生活と会社生活との調和と図りながら効率的に働くことができる制度です。
時間にとらわれないフレキシブルなワークスタイルの実現を目指します。

出産を予定している社員は、出産予定日を含む8週間（多胎妊娠の場合は14週間）以内から取得できます。

出産した社員は、産後8週間は就業せず、心身の回復や育児に専念していただくための休業期間を取得できます。

配偶者が出産したときは、産前産後各8週間に10日以内の休暇を取得できます。

育児のため休職することを希望する男女社員であり、次のすべてに該当する者とします。
① 1歳に満たない子（実子または養子）と同居し、養育する者。
② 育児休職終了後、引き続き勤務する意志のある者。

育児休職の期間は、女性社員は産後の就業禁止期間が経過した後、乳児が満1歳経過後の3月末日までの期間とします。
又、男性社員は乳児が出生した日から満1歳到達後最初の3月末日までの期間とします。
なお、特別な事情があり会社が認めた場合には、最長で2歳到達後の最初の3月末日まで延長を認めることとします。

① 労働条件
復帰後の労働条件及び職務は、原則として育児休職期間前と同様とします。
② 時間外・休日の就業
満1歳到達時までの乳児を持つ社員並びに妊産婦が申し出た場合は、所定就業時間外及び休日の就業は免除されます。
③ 深夜就業制限
妊産婦が申し出た時は、深夜の就業は免除されます。

1日あたりの実労働時間を6時間以上確保したうえで、勤務時間を短縮することができます。

期間は、子が出生した日から満3歳到達後の3月末日まで。

家族の介護が必要となった場合、当社では以下の2つの制度があります。

1日あたりの実労働時間を6時間以上確保したうえで、勤務時間を短縮することができます。
期間は1か月以上3年以内で申請が可能です。

期間は1か⽉以上1年以内。

会社から付与されるポイントを活用し、旅行や資産形成、キャリア開発、育児・介護支援など、多彩なメニューの中から自身のライフスタイルやニーズに合わせて自由に選択・申請することができます。利用したメニューに応じて補助を受けられる、福利厚生制度です。

・三菱電機グループ持株会購入補助
・人間ドック受診費用補助
・スポーツ施設利用料補助
・歯科クリーニング費用補助
・介護サービス利用料補助
・育児サービス利用料補助
・出産費用補助
・通信教育受講費用補助
・レジャー施設利用料補助
・自己啓発費用補助

※利用可能なメニューは年度により変更となる場合があります。